YouTubeを一回見始めると、なかなか抜け出すことができない。一つ一つのビデオは3分程度だが、一つ見ると「関連動画」がどうしても見たくなってしまうからだ。あるアーティストの新曲のビデオクリップを見ると、そのアーティストの過去の映像も見たくなってしまうし、あるいは似たジャンルの音楽を聴きたくなってくる。横串・縦串でユーザをとどまらせているわけだ。
Amazonでも同じことが言える。一冊買うだけのつもりが、複数冊買っていることはよくある。別に「だまされた。どうでも良いの買わされた」という感じもほとんどない。むしろ、へぇこんなのあるんだ、ということで気づきを与えてくれるものとして、いい機能だと考えている。
この手の「引止め策」はWebサービスを提供するものにとっては重要且つ必須な機能なんだろう。
このアイディアは面白い!!
Phenix開催のInteractive Advertisement関連のForumで、インターネット広告を挿入するWebページをNasdaqのような市場内でインプレッションベースで取引させよう、というアイディアが出た。
さらにもう一つ。IP（知的所有権）関連の取引所を開設させて、IPの流通を促進させよう、というアイディアも出ている。
金融関連商品だけではなく、取引させられそうなものは色々ありそうだ。○○取引所、色々考えてみよう。
社内でちょっとした勉強会を立ち上げた。
そこで、皆が書き込める掲示板（古っ!!）のようなものを探していて、ようやく行き着いたのが「Googleグループ」。ディスカッションできたりファイルアップロードできたりアクセス制限かけられたりしてちょうどいい。
ただ一つ難点が。Googleアカウント持っていないと使えない。。わざわざアカウント開設せずに同じようなことできるようなツールって無いのかしらん??
２週間ぶりの更新。。
かなり前のニュースになってしまうが、NYTimesの記事の通り、BT、Carphone Warehouse、Virgin Mediaという英大手キャリア３社が、ネット広告配信プラットフォームを持つPhorm社との提携を発表した。Phorm社の持つユーザトラフィックのトラッキング技術を利用することで、キャリアは自らの顧客が、どのようなサイトにアクセスしたかの履歴を得ることができ、各顧客の属性、性向にあった広告を打てるようになる。いわゆる"Personalized Ad"だ。
キャリアグレードのトラフィック解析を行っている会社はシリコンバレーにも数社あり、既に大手ISPと提携しているところもあり、一定のStreamを形成している。
その根底にあるのは、インターネット広告の主導権を握りたい、といういわばインターネット広告の覇権争いでもある。この分野は（Googleは言うまでもない）いわゆるインターネット広告代理店やらアドネットワーク会社がイニシアティブを取っていたが、こうした技術を用い、キャリアが実際に自分のネットワーク上を流れるユーザのパケットを解析することで、広告主がのどから手が出るほど欲しいであろう、個人の興味・消費性向を手に入れることができる。よって、代理店のようなビジネスモデルは成り立たなくなる。しかし、大手Webパブリッシャーの広告スペースは価値を失わないどころか、個々の属性に合わせてPersonalizeされるわけだから、むしろ価値は向上する。これをキーにキャリア・大手Webパブリッシャーの提携・合併のような大きな流れが生まれるような気がしてならない。もちろん、インターネット広告業界地図もがらりと変わるだろう。
ユーザにとっては、自分のWeb履歴が監視されているという不安があるかもしれないが、この手のサービスはセキュリティ対策にかなり気を使っている。そうでなくても、ユーザに自分の履歴を公開するか非公開にするかの選択肢を与え、公開を選んだユーザには月々の接続料を半額にする等のBenefitを与えれば、かなり普及すると思う。
トラフィック解析の技術は恐るべき速さで進歩している。
mobilecrunchにNokiaに関する記事が出ていた。
Nokiaは言わずもがな、世界最大の携帯端末メーカーだが、そのNokiaがソフトへのシフトを考えているようだ。前のエントリでも書いたが、ハードウェアビジネスは広がりに欠ける。現在の端末販売ビジネスだけで莫大な利益を得ているのは間違いないが、次のレベニューソースとして、あるいはやがて先細るであろう、既存の機器売りビジネスの将来を見据え、広がりのあるソフト領域へシフトしたということだろうと思う。
Google, IBM, Yahoo, Microsoft, VeriSignがOpenIDに参画することになった。OpenID化が進むことによって、インターネットの世界がどう変わる可能性があるか考えてみた。
そもそもWeb・インターネットの発展は「Openであること」、という哲学に則っているものだけが生き残り、囲い込もうとするものは無くなっていく、と個人的に考えている。
OpenID化が進むことにより、OpenIDに対応していないサイトは蚊帳の外に置かれることになってしまうわけで、自然とOpenIDはWebサービスのスタンダードになっていく可能性は高い。
具体的には、ECががらりと変わるはずだ。今後、一つの統合インタフェース上で（ＩＤは一つだから）、Amazonの商品、eBayのオークション、Travel関連サイトが表示され、且つ個々のリコメンデーションエンジンの繋ぎこみも理論的には可能になるだろうから、ECの売上は格段に上がる（一つの言葉からいろんな情報を引き出して表示するという、擬似セマンティックウェブが実現可能）。
OpenIDが求めるセキュリティレベルや認証プロセス、フレームワークも今後、進歩していくはずであるし、その過程で有害サイトの排他制御なんかができるようになると、「お行儀の悪い」サイトが淘汰され、インターネットはもっと安全で使いやすいものになったりするかも知れない。そうすると安心してECができるようになったりして、また売上につながるという好循環につながったりする。
多少飛躍するが、国境を越えたインターネット上だけの擬似通貨（為替リスクゼロ）が生まれたりしたら面白いと思うのだが。
Googleは大幅な増収増益を果たしたが、株価は急落した。「Apple株価急落」でも書いたが、株価は将来の収益拡大の期待値も鑑みて形成されている以上、50%増収になろうが、アナリスト予想を下回った時点で株価が下がるのは当然だ。
Businessweekによると、GoogleはSNS向けの広告戦略の確率で苦労しているらしい。RSSが普及し始めたあたりから言われていたことだが、検索エンジンやポータル経由のWebページのアクセスは今後、益々減少していくだろう。そして、検索シェアなんていう概念はいずれ全くもって無意味になる。いつまでも彼らの収益の99%を占める検索連動広告という概念 / 言葉は5年後10年後に完全に消えている可能性だってある。
GoogleはグリーンIT等、将来に向けた布石も着々と打っているが、今後ITが成長産業ではなく成熟産業となっていく中で、その成長スピードは来年あたりには翳りを帯びてくると思う。
マイクロソフトの$44Bの買収提案が大ニュースになっているが、興味深いのはマイクロソフトがTOBではなく、TOBではなく、「提案」という形で買収を試みている点だ。買収提案発表時前日の終値ベースで62%のプレミアム。TOBをかければほぼ間違いなく成功するだろう。Yahooは（創業者も含めて）安定株主が多数を占めているかもしれないが、こういった株主が62%ものプレミアムがついたTOBに反対するのは、他の少数株主に説明がつかないからだ。
ただ、よく言われることでもあるし、マイクロソフトが懸念しているのは、「企業文化の違い」から起こる社員の流出である。Yahooのような会社にとっての優良資産はCashでも知的所有権でも何でもなく、人材、ただそれだけである。
だからこそ、マイクロソフトはYahooの現社員へのインセンティブをちらつかせながら「友好的」な姿勢を示そうとしている。Yahooのジャッジがどういう結果になるのかは分からない。ただ今のYahooがこのマイクロソフトの提案を上回るリターンを現在の株主に還元できる可能性は限りなくゼロに近いだろう。
