Vantage Point

2008年 ワイヤレス・トレンド トップ10

Fortuneウェブ版にて紹介。大したことは書いてないが、備忘のため。

1．既存事業者の存在感は変わらず。

700MHzの電波のオークションがあり、Googleやオイル・メジャーのシェブロン等、非キャリアが応札しているが、恐らくVerizonやAT&Tのような既存キャリアが入札するだろう。ただし、そうなっとしても、FCCの勧告により、すべてのDeviceにOpenなネットワーク構築を強いられるはずであり、マーケットに好影響を与えるはずだ。

2．アンドロイド搭載の端末登場

既にHTCが2008年中旬までにアンドロイド搭載の端末を発売すると発表。他の端末メーカーも追従するだろう。

3．カメラ搭載端末がより高機能に。

アメリカでは現状。61％の端末がカメラを搭載。今後より高機能になっていくだろう。※この点、日本よりはるかに遅れている。

4．モバイル広告市場が立ち上がる。

多少バブル気味だが、2007年はGoogle、Yahoo、Microsoftのようなジャイアントが次々とモバイル広告関連企業を買収した年だった。キャリアは今後しばらくは通話料、ネットワーク使用料による収益が主だろうが、広告収入も無視できない規模になる。

5．WiMAXが利用可能に。

SprintがWiMAXのサービスを、シカゴ、ボルチモア、ワシントンDCで開始する。2008年末までに、100万人の顧客獲得を想定しており、NokiaもSprintのネットワーク上でWiMAXが利用可能な端末を市場に投入する予定だが、多くのアナリストは、高すぎて皆買えないだろう、と予測。

6．「Open」は引き続きキーワード

当初、既存キャリアは非Openであり続けようとしていたが、Googleのロビー活動の結果、Openを志向せざるを得なくなった。AT&Tのような非協力的だったキャリアもオープン志向に成らざるを得ないだろう。

7．Nokiaがモバイルソフトウェア開発大手になる。

CTOをシリコンバレー・ベースにし、ソフトウェア及びサービスを彼らの主業にすべく、リストラ（×首切り　○再構築）も行う予定だ。2007年は写真共有サイトを運営する会社は電子地図メーカーを買収したりしたが、彼らの買収による非ハードウェア分野への注力はこれからも続くだろう。

8．全ての携帯端末がGPS搭載に。

FCCの勧告により米国キャリアは取扱端末はすべてGPS対応にしなければいけなくなる（Enhanced911 ※緊急通報ダイヤル911（日本で言えば「110番」に相当するもの）への連絡を行う際、同時に通話者の位置を特定する情報を送信する技術。FCC(米国連邦通信委員会)が携帯電話サービス業者に求めている規格）。ロケーションベースのサービスが普及するだろう。

9．タッチスクリーン端末の時代に。

2007年はiPhoneだけでなく、HTC等もタッチスクリーン端末を発売した。 2008年はさらに多くの端末が出るだろう。

10．シリコンバレーがワイヤレス業界の中心に。

シリコンバレーはiPhoneを発売したAppleの本社があるし、AndroidをリリースしたGoogleの本社もある。NokiaもCTOもシリコンバレーにいるし、数え切れないほどのモバイル関連のベンチャー企業がある。今後、この業界の中心はシリコンバレーになるだろう。

テクノロジーが中東情勢を平和に導く

Businessweekに、Tech Startup Bridges Mideast Divideという記事が載っていた。

Zvi Schreiberという人が社長を務める、イスラエルのGlobal Hosted Operating System (G.ho.st)という会社（バーチャルデスクトップ関連）が、SEとしてパレスチナ人を雇用しており、それがパレスチナのHigh-Tech Economyの創出に一役買うのでは、という記事だ。

パレスチナのアッバス政権は、12月中旬に74億ドルの寄付を集めたばかりだが、世界銀行のレポートによると、パレスチナ経済の発展の近道はイスラエル経済とのインテグレーションだそうだ（言うは易し・・）。

Schreiberは数十人のパレスチナ人を雇用したものの、しばらく彼らに会うことするできなかった。セキュリティ上の理由で、彼がパレスチナ区域に足を踏み入れることはできなかったからだ。逆にパレスチナの従業員もイスラエルに入ることはできない。

ようやく彼らはパレスチナのジェリコ（ヨルダン川西岸にある最も親イスラエル的な街）で会うことができたのだが、お互い「初めて」という感じはなかった。彼らは毎日Skypeを使ったりしてVideo Conferenceをやっていたからだ。

イスラエルとパレスチナの関係が、アメリカとインドのような関係になり、パレスチナ経済が成長すれば、どんなに素晴らしいことかと思う。イスラエルにとっては、国内では一人当たり6万ドル程度の給料を払う必要があるが、パレスチナ人はその30～40%で雇えるというメリットもある。ソフトウェア開発に国境なんて全く関係ない。

パレスチナに関しては、アメリカやノルウェーを始めとする欧州各国が和平構築のため、理念を掲げて取り組んできた。しかし、「理念」は主観や政治的意思を伴う。だから、和平構築のプロセス、あるいはDeclarationはパレスチナ、イスラエル両“国”（注・パレスチナは国際的には“国”ではない）にとって双方が満足する内容には成り得なかった。

しかし、経済（しかもこのケースは草の根である）という双方にとって実利のあるパートナーシップというのは全く新しいアプローチであり、こちらの方がはるかに双方の和平構築に寄与するのではないかと思うのだ。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

梅田望夫の「ウェブ時代をゆく」を読んで以来、自分のキャリアも照らし合わせながら、「新しい職業」についてずっと考えている。

しかし、この記事を読んで、インターネットが創出する「新しい職業」は個々人のキャリアだけでなく、一国の経済を立て直し、積年の対立関係すらも解決に導くパワーがあるのでは、と思った。

常に自戒を込めて考えているのは、「インターネットは世界を変える力がある」なんてこの業界にいる人間の妄想だ、ということ。正に自分がイノベーションの旗手だと言わんばかりにネット、ネットと叫んでいる人に対しては、浮かれるなよ、調子に乗るなよ、といつも言いたくなる。

しかしこういったケースを目にすると、やっぱり期待していいんだな、と思う。今まで世界中の英知を集めても超えられなかった垣根、壁をインターネットの力で越えて、世界が平和になれば、身捨てたもんじゃないなって皆思ってくれる。

あれれ、そういえば・・。 ‐WiMAX免許交付‐

WiMAXの2.5Ghz帯の免許って、既存3キャリアで寡占状態にある携帯電話の業界に新規事業者の参入を促す目的で交付されるだったはずじゃなかったっけ・・。

当社はアッカとウィルコムが当確とされていたが、KDDIとソフトバンクが33%以下の比率で十分すぎるほどイニシアティブをとった形で名乗りを上げ、アッカもこれは太刀打ちできん、とドコモを自らの陣営に引き込んだ結果、いつの間にかドコモ（＋アッカ）という構図に落ち着いてしまった。

最終的には当初の目的なんか霞みに霞んで誰もが忘れていたんじゃないか??日本にもGoogleみたいな会社があって、本当はテレコム・通信業界以外からの参入があればよかったのだが、日本にはそれほどの政治力・規模感を持ったネット・カンパニーは無かったということか。

Kindle発売で出版社の収益は倍増する

前々から電子書籍には大きな期待を抱いており、個人的にStudyしたりしていたが、「本命」誕生で、自分の考えていたことがいよいよ実現されるんではないかと思う。

「考えていたこと」とは書籍あるいは雑誌の広告価値の増加である。

Kindleのような通信機能を持った電子書籍端末には広告の配信が可能になる。出版社にとってみれば、書籍から収益をあげるには、今までは「販売」による売上しかなかった。書籍には基本的に広告は入っていないが、例えば「地球の歩き方」や「るるぶ」のような「情報系」の書籍に対する広告挿入はドンピシャではまるはずだ。現状は「国際携帯電話」や現地の旅館のようなとってつけたような広告しかないが、世界各国あるいは日本各地の観光関連の広告在庫を多数保有し、そこからロケーションベースの広告配信を動的に行えば、書籍販売による収益にプラスし、大幅な広告収益の拡大を見込むことができる。

雑誌にしても、今後、電子版での購入が進めば、ファッション誌であれば、購読即EC決済で手数料チャリンチャリンモデルが構築できるはずだ。また、広告主にとってみても電子書籍へ
Flashベースでの広告配信等ができるようになれば、よりImpressiveな形で購読者に対して訴求にできるし、与えられる情報量も圧倒的に増加する。

委託販売制という訳の分からない仕組みで守られた日本の出版業界はジリ貧なようで、一般企業並みの会計基準で決算を行った場合、かなりの会社が赤字になっていると言われる。岩波のような“名門”会社の経営もおぼつかないとされる。

かつ、さらに悪いことに、書籍のデジタル化に難色を示すお偉方が大勢のようだ。自分たちは「活字文化」を担っているのであり、インターネットのような訳のわからぬものに自分たちのコンテンツを流したくない、というわけだ。一般消費者が求めているのは書籍という形ではなく、コンテンツなのであり、形ではないのだ、ということをまったく分かっていない（とは言いながら、以前のエントリでも書いたように、インターネットの世界もこうした人たちからも理解を得られるように、「行儀良く」ある必要がある）。

出版社のようなコンテンツホルダーがネットに対してオープン志向になると、収益機会も増える。ただし、今はまだKindleでさえモノクロでの表示しかできないが、端末の高機能化は一気に進み、数年後にはiPod Touch並みのリッチインターフェースを備えた端末が誕生するはざだ。

その時への備えを今からしている出版社は日本にあるだろうか?

怒りのプレスリリース － WiMAX免許交付

これ、めちゃくちゃ怒りが伝わってくる。。

http://www.softbank.co.jp/group_sup/071221_0001.pdf

孫正義、もっと頑張れ!!

I am dithering... iGoogle or Netvibes.

Googleのサービスの内、2007年に最も伸びたのは、iGoogleだそうだ。絶対数としてはまだまだ小さいが、前年比268%増という驚異的な数字。

最近、全てのWebサービスをGoogleに集約していて、WebメールはGmail、デジカメの写真もPicasa、メモ・ノートはGoogle Notebookを使っている。ただ、iGoogleだけは使っていない。Netvibesがあるからだ。

ベーシックな機能・インターフェースの違いはほとんど同じ。但し、記事のタイトルにカーソルを合わせたときに、最初の数行が表示されたり、クリックしたときにすぐにURLに飛ばずに、フィードビューのまま内容を見られたり、また、Netvibesの中のウィンドウにWebページを表示することができたりする。また、過去一定期間の記事の一覧を見ることも可能。というわけで、Netvibesの方に軍配を上げざるを得ない。

RE＜C Google as an Energy Company

Googleはまた違ったやり方で世界を変えようとしている。

Googleは自らをエネルギー関連企業と位置づけ、温暖化問題に対して、Globalレベルでの取り組みを画策している。

先月のリリースをまったく見落としていたが、Googleは今後、GrennTec関連のStart-Upへ数百億円規模の投資を行い、且つ、この分野へのR&Dに数十億円を費やし、人も大量にHiringするとしている。既に、eSolar Inc.という太陽光発電ベンチャー、Makani Power Inc.という風力発電ベンチャーに投資を実行している。もちろこうした活動は、彼らが保有する世界最大のデータセンターのグリーン化にも寄与するはずだ。

なお参考までだが、シリコンバレーではここ1、2年でGreenTec関連のベンチャーへの投資が急増しており、その投資額はIT関連企業向けの投資総額を上回っている。「シリコンバレー改めグリーンバレーだ」なんていう人もいるぐらいだ。

Googleが目指しているのは、GreenTecを産業して確立させ、RE＜C（化石燃料より安い再生可能エネルギー/電力）のノウハウを蓄積・公開し、それを中国やインドのような化石燃料依存型経済のような国々にまで広めていくことである。

第一ステップとして、数年以内（10年ではなく数年である）にサンフランシスコ一帯の電力を賄うだけの電力供給を行うことを計画している。こうなるとGoogleは最早インターネット企業ではなくなる。

BPやShellと同じ土俵に立つことになるが、気にすることはないだろう。何せGreenTecはテクノロジーが物をいう。このテクノロジー / イノベーションはシリコンバレーのエコシステムの中で生まれるものであり、一企業のR&Dで生まれるものではないからだ。Old Economyの世界のスタイルとは違うレイヤーの話だ。

Innovationのドライバーはテクノロジーである。その流れが有機的に変化していく中で、ビジネスモデルだけで事業の創出をするのは極めて困難になっていくだろうし、いつまでも「IT」とだけ言っているようでは、お先真っ暗だと思う。今からGreenTecに食いつくのはToo Lateであり、Post-GreenTecをじっくり考えた方がいいと思う。

Semantic Web －Web3.0 ②

UBC Academic Search - Google Scholar BlogにWeb2.0 versus Web 3.0という面白いエントリが載っていた。以下、引用すると、

web 2.0................................................web 3.0

1. ‘the document web’ .............................‘the data web’
2. information abundance .........................information control
3. controversial .................................... no less controversial
4. ‘the social web ................................. ‘the intelligent web’
5. the second decade 2000-2009 ............. the third decade 2010-2020
6. Google as catalyst ............................. Semantic web companies as catalyst
7. wisdom of the crowds ......................... wisdom of the expert
8. mashups, fragmentation ..................... integration, new mashup tools
9. search, search, search ...................... why search, when you can find?
10. Pagerank .......................................... ontologies, semantic systems
11. lawless, anarchic ................................ standards, protocols, rules
12. print and digital ................................... digital above all else
13. I search, therefore I am ........................I find, therefore I create

先のエントリ「Big Switch」で言いたかったのは、2、3、4、7、11に一致する。6でGoogleが他の会社に置き換わられているようにみえるが、knolを始めたところを見ると、彼らは先を見越して、将来はSemantic web companyとしてのGoogleで有り続けるような気がする。

Big Switch

Google版Wikipedia、knolのテストが開始された（詳細ITメディア記事参照）。

このサービスは、Webの歴史における「大転換（big switch）」になるだろう。

従来のインターネット・Webは、利便性を重視し、「オープンであること」を大前提に据え、急拡大してきた。

我々は自分が何者かを明かさないまま、特定のサイトに偽名を使ってユーザ登録することができるし、または意見を書き込むこと、あるいはそれに対して反論をすることも匿名のまますることが可能である。Web2.0でもてはやされているCGMもこのような匿名性が担保された上で、成り立ち、あるいは発展してきたと言って間違いない（YouTubeも、匿名のまま違法コンテンツを投稿 / 視聴できることによって成功した）。匿名性が担保されたWebの世界において、全世界に数億人いるProsumerはWeb上にいとも簡単にコンテンツを投げ入れ、インターネットの利用者は、極めて多様で拡張性を備えた、利便性の高い膨大なコンテンツにフリーでアクセスすることが可能となっている。

しかしその一方、Webの世界は、一部の機能を欠落させてまま発展してきてしまった。

「信頼性」である。

CGMの発展と反比例する形で、コンテンツに対する「信頼性」は何の保証もないために著しく損なわれ、ある種の「胡散臭さ」を備えたまま発展してきてしまった。

一部の理解のない人たちには、2chやWinny（どちらも革新的なサービス・技術だ）のようなサイトの負の部分だけを抜き出し、「ネット=悪」というイメージが確立してしまっている。

それが、このknolによって大転換を起こすかもしれない。

Googleというネット界の主がこの手のサービスを開始したことにより、「署名式」という方式はスパンの長短は別にして、一定規模のStreamを形成するはずだ。結果、Web上のコンテンツは信頼性のあるもの / ないものに別れ、淘汰されていくだろう。あくまでキーは「信頼性」であるから、記名方式以外に信頼性を担保するようなサービス・手法もどんどん生まれていくだろう。

さらにknolにおいては、コンテンツの投稿者は、広告を表示するかどうかの選択が可能であり、もし広告掲載を許可した場合、そこから得られる「かなりの部分」の収入を得られる仕組みになっている。これにより良質のコンテンツを投稿した人が収入を得ることが可能にあり、一部の専門家は新たな収益を手にするだろう。結果的に本当に意味でのProsumerが生まれる土壌が整うことになる。

現状、Wikipediaの評価は2分している。マイナス評価のポイントは「度が過ぎるオープン性」、「無記名式」にある。これを克服し、knolは数年後にWeb史を振り返った時に、新たなWebの潮流を作ったBig Switchとして振り返られるはずだ。

Nobady Knows. -WiMAXのサービスモデルとは-

先日、Intel後援のWiMAX関連のForumに行ってきた。

もともと、この無線技術はIntel主導で標準化が進められてきた。Intelはこの技術が次世代Wirelessの標準技術になる（というか仕向けるのけれど、、）と踏んでおり、来年以降、PCへのWiMAXチップ搭載をハイピッチで進めていくことになる。

現状、WiFiでは下りで数Mpbsしかスピードが出ないが、WiMAXは実測で数十Mpbsまでスピードがあがる。

でも、そんなに早くなって何をする？

携帯が3Gになってもフルブラウザを使って、PCコンテンツを見る人は、20%程度。大半の人は、着うたダウンロードが速くなった程度しかメリットを感じていないのではないか?　グローバルにみても、"高速化"へのニーズがそれほど高いとは思えない。iPhone（2.5G）があえて3Gにしなかったのも、既存テレコム業界へのアンチテーゼだろう。

さらに、WiMAXでなくても、既存技術の延長であるスーパー3Gで"高速化"は十分実現できる。ドコモが自社で3.9Gの開発を進めているそうだが、もし今申請しているモバイルWiMAXの免許が取れたら一体どうするつもりだ??

WiMAXが本格的にスタートすることによって花開くサービスは、現状では非常に考えづらい。携帯でYouTubeが見れるといって喜ぶユーザがどれほどいるだろうか?WiMAXは成功しないのではないか?というこの手の議論はメディアでも活発になってきている。

と、ここまで批判的な意見を書いてきたが、個人的にはWiMAXに賭けたい。

確かに今は、誰もWiMAXの「使い道」に対する明確な解はもっておらず、サービスモデルが絵が低ないまま、技術屋だけで集まって推進しているのが現状だ。

ただ、インターネットの創世記も同じような状況だったのではないか。

当時は誰も、このスケーラブルな技術が一体どのようなインパクトをもたらすか、明確な解を持ち得ていなかったのではないか。その技術を徹底的に解釈しようと努めた人、あるいは、これはすごい！とピンと来るセンスを持ち得た人がその可能性にリソースを投資し、先駆者たり得ているはずだ。

誰も分からない?　今何も思いつかない?　だったら何ができるか答えが出るまで徹底的に考えることだ。万人が思考を止め、引き返すポイントで敢えて先に進んだ者だけが、確たる地位を確立できるはずだ。